TAKI MAGAZINEー 制作における『知』を紐解く ー
TAKI Magazine ー 制作における『知』を紐解く ー
動画制作会社の選び方とは?依頼のメリットや制作手順、事例を紹介
スマートフォンの普及やSNSの台頭により、自社の魅力やサービスの強みを的確に伝える手段として、高品質な動画は今やビジネスに不可欠な強力なツールとなっています。
しかし、日本国内には数多くの動画制作会社が存在し、得意分野もそれぞれ異なります。そのため、自社に最適な依頼先を見つけるのは、決して簡単なことではありません。そこで本記事では、動画制作会社へ依頼するメリット・デメリットをはじめ、失敗しない選び方のポイントや具体的な制作手順を詳しく解説します。実際の制作事例も交えて紹介しますので、自社に最適な動画制作会社選びの参考として、ぜひご活用ください。
動画制作会社へ依頼するメリットと知っておくべき注意点
プロの動画制作会社に依頼することで、自社制作(インハウス)よりも質の高い動画を制作できます。一方で、制作費用や納期の確保が必要になるため、事前に予算とスケジュールを整理しておくことが重要です。
メリット1:プロによる高いクオリティの動画を作成できる
動画制作を専門とする会社へ依頼する最大のメリットは、自作では困難な「視聴者を惹きつける映像クオリティ」です。
経験豊富なカメラマンやエディターが、専門的な機材や技術を活用して動画を制作します。そのため映像や音声が美しくなり、企業の第一印象がよくなります。クオリティの低い動画は、かえってブランドイメージを損なうリスクがありますが、プロに任せることで企業の信頼性を高められます。
メリット2:成果が得られる戦略的な企画・提案
動画制作会社は「美しい映像」を作るだけではありません。マーケティング視点を持ち、視聴者の行動を促すための企画力を持っています。認知拡大や売上向上、採用強化など、ターゲットを分析し、目的に応じた最適なストーリーを提案してもらえるため、ビジネスの成果につながる「生きた動画」を制作できます。
失敗しない動画制作会社の選び方とは?
動画制作会社に依頼したものの、「納品された作品が思っていたものと違う」といった失敗をすることもあります。そうしたことを防ぐために、制作会社選定時に必ず確認すべき2つのポイントを解説します。
ポイント1:自社の目的と過去の制作実績が合致しているか
最も重要なのは「ポートフォリオ(実績)」です。
自社の業界に近い案件や、解決したい課題(例:BtoBの製品紹介、展示会用動画など)と似た実績があるかを確認しましょう。業界特有の専門用語やターゲットの好みを熟知している会社であれば、コミュニケーションがスムーズになり、提案の精度も高まります。
ポイント2:実写やアニメーションなど得意なジャンルを把握する
制作会社には「実写表現」が得意な会社もあれば、「複雑な構造を分かりやすく伝えるモーショングラフィックス」に強い会社もあります。自社が求めるテイストと、その会社の得意ジャンルが一致しているかを、公式サイトのサンプル動画で必ずチェックしましょう。
動画制作会社へ依頼する手順とは?
初めて動画制作を依頼する場合、「何をどう相談すればいいのか」と不安に思う方もいらっしゃるでしょう。ここでは、初めて動画制作を依頼する方でも安心できるよう、一般的なプロジェクトの流れを紹介します。
手順1:要件定義と問い合わせ
まず、制作の「目的」「ターゲット」「予算」「納期」を社内でまとめます。
これらが明確になっていないと「思っていたのと違う」「ターゲットに十分伝わらない」「思ったより予算がかさんだ」「思ったより納期が後ろ倒しになった」といったトラブルを引き起こすこともあります。またこれらの要件が具体的であるほど、制作会社から精度の高い概算見積もりを引き出すことができるため、しっかり検討しましょう。
要件がまとまったら、条件に合いそうな複数の動画制作会社を選定して問い合わせをします。
手順2:企画提案と見積もりの受領
問い合わせた数社と打ち合わせを行い、提案を受けます。提案された企画が目的に合致しているか、ターゲットの心を動かすストーリーになっているかを検討します。同時に、見積書の内訳を確認し、費用対効果が最も高いと思われる会社を社内で協議して決定します。疑問点があればこの段階で徹底的に質問し、不安要素を排除しておくことが大切です。
手順3:契約締結とキックオフ
依頼先が決定したら、秘密保持契約(NDA)や業務委託契約などを行います。
契約完了後には、プロジェクトの本格的な開始を宣言する「キックオフミーティング」を実施します。この場では、双方のプロジェクトメンバーが顔を合わせ、詳細なスケジュールや役割分担を確認します。特に、動画の具体的なテイストや参考にする映像などをあらかじめ共有しておくことが重要です。視覚的なリファレンス(参考資料)をすり合わせることで、完成イメージの認識のズレを最小限に抑え、スムーズな制作進行が可能になります。
手順4:撮影および編集
企画(絵コンテ)に沿って撮影・制作が進みます。実写の場合は立ち合い、アニメーションの場合は中間段階でのチェックなど、連携を取りながら進行します。
手順5:初稿確認と修正対応
完成した動画の初案をチェックします。特に当初の目的を果たせる内容になっているか、テロップに誤字脱字がないか、音声のボリュームは適切か、映像のテンポに違和感がないかといった点を確認しましょう。修正箇所が見つかった場合は、具体的な指示をまとめて制作会社にフィードバックを行います。
手順6:最終確認と納品
修正を反映した最終版を確認し、納品となります。YouTube、SNS、Webサイトなど、用途に合わせた最適なファイル形式(MP4等)で受け取ります。YouTubeへのアップロードや自社サイトへの埋め込みなど、当初の計画に沿って動画の公開作業を進めましょう。
弊社の動画制作事例をご紹介
弊社では、単なる映像制作に留まらず、ブランディングやプロモーションの視点から、お客様の経営課題をデザインの力で解決しています。
実写広告から3DCG、自治体案件まで、幅広いジャンルで培ったノウハウの一部をご紹介します。
ジャパンフリトレー株式会社様|「ドリトス」CM

映画鑑賞や晩酌のお供として世界中で愛される「ドリトス」は、1987年の日本上陸以来、幅広い世代に親しまれているロングセラーブランドです。
2024年、同社より「数年ぶりにCMを制作したい」とのご相談をいただき、当社がクリエイティブを担当。制作したCMをご評価いただき、今期のCMリニューアルでも継続して制作をお任せいただくこととなりました。
制作においては、ブランドメッセージ「FOR THE BOLD(もっと強く、もっと濃く)」を軸に、商品が持つ力強いインパクトを継承。日本の生活者がより自分ごととして共感できるよう、“ドリトスが自分らしさを解放する相棒になる”という想いを込めて、エネルギッシュな映像へと落とし込みました。
■詳しくはこちら
FOR THE BOLDを届けるクリエイティブ。ドリトスのCM制作
日本スポーツ振興センター様|スポーツくじの仕組み解説

「スポーツくじを買うことが、巡り巡って日本のスポーツの未来を支える応援につながる」。この大切な仕組みと社会的意義を、老若男女問わず直感的に伝えることが本プロジェクトの目的でした。
映像制作においては、単なる事実の羅列ではなく、くじの購入が「スポーツ環境の整備」や「次世代アスリートの支援」へとつながり、それが「スポーツ界全体の盛り上がり」へと還っていく「支援の好循環」を可視化することに注力しました。
親しみやすいイラストやモーショングラフィックスを効果的に活用し、複雑な資金の流れをストーリー仕立てで構成。「自分の1票(購入)が、実は身近なスポーツの場を支えている」という気づきと共感を生む、温かみのある解説映像に仕上げています。
■詳しくはこちら
スポーツくじの購入は何に役立つ?仕組みを伝える映像制作
ナブテスコ株式会社様|企業ブランディング動画

自動ドアや油圧ショベル、航空機分野まで、動きを精密に操る「モーションコントロール技術」で世界をリードするナブテスコ株式会社様。同社のコアコンピタンスである「うごかす、とめる。」という高度な技術を、一般の方にも直感的に伝えることが今回のミッションでした。
弊社ではこれまでも、同社の技術を擬人化した「モンスターズ」というキャラクターを用いて映像を制作してきましたが、その実績を高く評価いただき、本プロジェクトでも改めてお声がけいただきました。本作では、モンスターズを初めて3DCG化。家族の何気ない日常の会話シーンを通して技術の価値を描くことで、一般消費者には伝わりにくいBtoB企業の高い技術力を、視聴者が「自分たちの生活を支える存在」として自分ごと化できるブランディング映像へと昇華させました。
■詳しくはこちら
ナブテスコモンスターズが「うごかす、とめる。」|企業ブランディング動画制作
最適な動画制作会社をパートナーに選ぼう
動画制作会社を選ぶ際は、単に「価格」だけで決めるのではなく、実績や得意ジャンルを確認し、自社の目的に合った会社を選ぶことが、プロジェクトを成功に導く鍵となります。
プロの知見を借りることで、動画は単なる「紹介映像」を超え、ビジネスを加速させる「資産」へと変わります。まずは自社の課題を整理し、信頼できるパートナー探しから始めてみてはいかがでしょうか。





私たちTAKI Magazine編集部は、SEOやデジタルマーケティングの専門知識を活かし、企業のご担当者さまを支援する情報発信を行っています。SEOコンサルタントや上級ウェブ解析士の資格を持つマーケティング実務者が中心となり、長年のクリエイティブ業界での経験を基に、グラフィックデザイン、ブランディング、マーケティングなど、企業のご担当者さまにとって役立つコンテンツをお届けしています。